こんにちは！転職アドバイザーの南野弘明です。
転職＝即戦力を考えた場合、皆さん思いつくのがライバル企業への応募。
いわゆる『同業他社』だと思います。
しかし同業他社は、現職におけるライバル企業なので、詳しい成果や組織の状況などを具体的に話すことがなかなかむずかしく「どこまで話してよいのか」というのは多くの方が悩んでいらっしゃるかと思います。
今回は、そんなライバル企業への転職を希望する際の面接で、どこまで話してよいのかについてわかりやすく解説していきたいと思います。
南野弘明てどんな人？
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●こんな方におすすめの記事●
①競合他社に応募しようと思っている
②転職活動の面接対策中
③上手い転職活動の方法を知りたい
守秘義務を破るとかなりやばいです
同業他社への転職は、即戦力の転職なので活躍されるのが期待される為、当然採用される確立は高いです。
しかし、現職に入社された際に『誓約書』等を取り交わしている場合、企業の情報を外部に漏らすことは、処罰の対象になる可能性もありますし、法的措置もとられてしまう可能性があります。
例えば、車業界の新車販売開発案件に携わる機会があったのであれば、●●自動車の××車種の新規デザインを担当した経験があり、それをアピールしようと思って●●自動車の未公開計画の情報を話してしまうと、守秘義務契約に違反することになるので、開示内容は要注意です。
次に、具体的にどこまで話すべきかの線引き方法を解説します。
守秘義務に抵触する内容は正直に伝える
特に、設計や企画、営業に従事している方は『守秘義務違反』に抵触することに対して最新の注意が必要です。
同業他社には無理に話すことは無く『守秘義務に抵触する為、詳しくはお伝え出来ませんが～』と答えることが無難です。
逆に、情報漏洩を意識した答えの方が、かえって好印象を与えることができるのでおすすめです。
ぺらぺらと話してしまうと心象が悪いので注意しましょう。
では、どの程度までというラインについてですが、通常競合他社の中でも一般的に公開されていない製品情報、ノウハウ等は発言を控えることが大事です。
しかし、中途採用者を採用する企業には実績のアピールが必要不可欠となるので、既に販売されている製品や、開示されている内容についてはアピールすることをおすすめします。
まとめ
同業他社いわゆるライバル企業など、今の会社に直結するような企業に応募する際は、守秘義務契約を現職と結んでいることを忘れないようにしましょう。
従業員が少ない会社に在職されている方であれば、規定自体が存在しないこともあるので、強い契約は無いかもしれません。
しかし、そこそこ人数がいる会社であれば、社内規定などで謳われていることが多いので、規定の確認を一度してみることをおすすめします。
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